外国為替証拠金取引の資料室だから投資家はどうすればいいのか？

だから投資家はどうすればいいのか？

以上の文章は、主に『マネーを生みだす怪物 ―連邦準備制度という壮大な詐欺システム』
から抜粋・要約しています。他にもいろいろくっつけましたが、根幹となるのは、この本です。
執筆者の調査能力や訳者の力量もあって、とても読みやすくなっています。


さて、ここでアメリカの株式市場に影響を与えている大銀行に触れておきます。
１９８３年、全株式の５３パーセントは５つの銀行によって所有されていたようです。

１．シティバンク
２．チェース・マンハッタン銀行
３．モルガン・ギャランティー・トラスト（モルガン銀行）
４．マンハッタン・ハノーバー銀行
５．ケミカルバンク

この５行です。
チェース・マンハッタン銀行などは、会社四季報や会社情報を開くと、株主に名前を連ねている
ことがあるので、ご存知の方もいらっしゃるでしょう。

※１９９８年に、チェースとモルガン、ケミカルが合併してＪＰモルガン・チェース銀行となりました。
ハノーバーはシティバンクが吸収したようなので、この２大銀行の動きに注目すればよいので
はないかと思います。

当然、連銀に対しても大きな影響力を持っているでしょうから、連銀の動きにどう対応したか
ではなく、この銀行群の行動がどうなっているか（対中投資とか）を先に見るわけです。


連邦準備制度について、つらつらと書いてきましたが、巨大銀行の頭取や役員は、どうしても情報
を仕入れるのが速くなります。一般投資家の耳に聞こえてきたときは、市場から撤退するための
ディス・インフォメーション（ニセ情報）になっているかもしれません。

大手ファンドが買ったからといって、飛びつき買いをすると、肝心のファンド筋は売り抜けていた、と
いうことがよくあります。どうしても情報収集では、投資家に分はありませんから、飛びつき買いは
避けましょう（むしろ、買っているという噂が立ったら、売ってみるといいかもしれません）。

次のページで外交問題評議会と日米欧三極委員会について触れます。
このメンバーや人事の動きにも注目するといいでしょう。


外交問題評議会・日米欧三極委員会　へつづく